マテリアリティMaterial Issues

当社グループは「経済価値と社会価値を両立し、持続可能な事業活動の実現に重大な影響を与える社内外の要因」として特定した「環境」「社会」「人材」「ガバナンス」の4テーマ・12項目からなるマテリアリティに対し、その「目指す姿」の実現に向けたアクションプランを新たに策定し、サステナビリティの推進に取り組んでいます。

主要ESG評価機関の評価項目、米国サステナビリティ会計基準審議会（SASB）の産業別マテリアリティなどを参考に「環境・社会などESG課題の中で、当社グループの持続可能性や価値創造能力に重要な影響（インパクト）を与える課題」、および当社グループがバリューチェーン上でステークホルダーにどのような影響を与えるかを整理し、重要度を分析した「当社グループやその事業が環境や社会に与える影響（インパクト）の中で、重要度が高いもの」を整理・統合し、マテリアリティ候補を抽出しました。

STEP1で抽出したマテリアリティ候補を、「重要度」と「発生度」の観点から絞り込みのうえ、あらためて「環境・社会課題などESG課題の中で、当社グループの持続可能性や価値創造能力に重要な影響（インパクト）を与える課題」「当社グループやその事業が環境や社会に与える影響（インパクト）の中で、重要度が高いもの」という2軸の観点から、外部有識者および当社役職員による評価を実施しました。

STEP2で実施した評価を参考とし、当社グループのサステナビリティ実現のために、グループ企業行動憲章や中期経営計画2023を踏まえたうえで、マネジメントによるマテリアリティ特定の検討・議論を12回にわたり実施しました。その結果、経済価値と社会価値を両立し、持続可能な事業活動の実現に重大な影響を与える社内外の要因として4テーマ12項目のマテリアリティを特定し、サステナビリティ戦略会議での承認後、取締役会にて決議しました。