取締役および監査役・執行役員Directors of the Board, Audit & Supervisory Board Members and Executive Officers

取締役会については、多様な価値観を経営に反映させ、経営環境の変化に適応することで企業価値の最大化を図るため、知識・経験・能力のバランスが取れた構成となるよう、当社グループが推進する各事業分野において豊富な知識と経験を有する者、経営企画部門や管理部門における専門性を有する者、他社での経営経験を有する者、サステナビリティに関する専門性を有する者など、社内外を問わず人格、知見に優れた者を、性別、国籍、人種、年齢などに依拠することなく選任し、多様性を確保しています。

取締役および監査役の主な専門性・経験分野は以下のとおりです。（2024年6月26日現在）

各取締役および監査役の有するすべてのスキル・経験を表すものではありません。
※2024年6月26日開催の株主総会で選任。

当社の経営計画や各種方針を踏まえた、当社におけるスキル項目として、以下の８項目を定めています。

取締役および監査役候補者については、社外取締役を主要な構成員とする指名・報酬諮問委員会において、当社に対する貢献度が高く、当社の発展に不可欠と思われる人材の中から、人格識見ともに優れた者を指名し、監査役候補者については事前に監査役会の同意を得て、取締役会にて決議しています。
独立役員候補者については、東京証券取引所の定める独立性基準に基づき、客観的、専門的な観点から当社事業に助言いただける人物を選定しています。
なお、取締役・監査役の解任を行うにあたっては、指名・報酬諮問委員会においてその適格性について審議し、取締役会にて決議のうえ、株主総会に上程します。

2023年度に実施した実効性評価においては、全取締役・監査役を対象としたアンケートを実施し、これに基づき取締役会にて審議しました。その結果を踏まえ、構成面では、監査役を含む全役員11名のうち社外役員は6名（55％）、女性役員が4名（36％）と、社外・女性役員比率をともに上昇させ、より多様性を推進しました。また、審議内容については、前年度に比べ、グループガバナンス、内部統制・リスクマネジメント、サステナビリティ・ESGなどについて、一層の審議の充実が図られ、運営面についても、社外役員に対する透明性のある情報提供がなされており、会議の場では自由闊達な意見が交わされているなど、取締役会の実効性は引き続き確保されていることを確認しました。一方で、取締役会に今後必要なスキルとして、DX、製造技術、品質・安全性管理などが、また審議においてより充実すべきテーマとして、グループガバナンス、内部統制・リスクマネジメント、サステナビリティ・ESGに加え、投資効果の検証、DX・人的資本などを含む経営戦略などが、認識されました。さらに、実効性向上のための課題として、付議事項のさらなる絞込みや報告事項の簡素化、投資家意見の取締役会へのフィードバック、事前説明の充実、資料共有方法の見直しなどが挙げられました。本評価を踏まえ、適宜必要な改善を実施し、引き続き取締役会の実効性の維持ならびに向上に努めていきます。

当社は、取締役および監査役が経営の監督・監査を遂行するうえで必要となる情報や知識を、総務部および内部監査室を中心とした関連部署から適宜提供しています。また、社外取締役および社外監査役に対しては、就任時に、必要に応じて当社事業環境などの説明および取締役・監査役としての実務などについて説明を実施し、求められる役割と責務についての理解の促進に努めています。このほか、会計教育研修機構などの外部主催の講習にも各自が能動的に参加しています。
2023年度は、10月に「ビジネスと人権」研修を外部有識者を招いて対面で実施しました。